論文について皆さんの見解

《タイトル》仮想通貨で利益を上げるにはどうすればいいのだろうか
　
　クラス 一年一組 　 番号 13 　　氏名 三浦修士　 　　　　

仮想通貨で利益を出すためには、どうすればよいのだろうか。
仮想通貨で利益を出すには、「安く買って高く売る」という基本原則があります。しかし、ビットコインの価格は日々大きく変動し、そのタイミングを見極めるのは簡単ではない。そのため、仮想通貨がいつ、どのようにしてレート変動するのかを理解しておくことで、利益を出しやすいのである。
自分自身親の管理下でビットコインを買っているのだが、そこで損をしたり多くの利益が出たりすることは当たり前のようにあるのである。
そこで、せっかく自分のお金を投資するというのに、「損は絶対にしたくない」と考えたので、ここでは仮想通貨という括弧をビットコインという一例に変えて、
「ビットコインで、過去のデータを下に未来を予測し、利益を挙げられるのでは」
ということについて考えてみたいと思う。
ここでの未来とは、1年以内のものとする。
そこで、過去のデータを下にいつビットコインの値段が上がっていつ下がるのかということを、様々な経済背景の視点から考えたいと思う。

目次
第1章　
〜ビットコイン価格推移の歴史〜
①　そもそもなぜ未来を予測するうえで過去の分析が必要？
➁　2011年〜2012年、世界から注目され始める。
③　2013年、ビットコインバブルへ
④　2014年、下落相場へ
⑤　2015年、信頼回復の道へ
⑥　2016年、二度目のビットコインバブル
⑦　2017年、価格20倍の背景：ビットコインが世界に認められるまで
⑧　2018年、大幅下落、ビットコインバブル崩壊
⑨　2019年、ビットコインとブロックチェーン技術の進展、経済、社会的観　　　　　　　　　　　　点からの考察
⑩　2020年、資産的価値再評価とインフレ回避手段としての検証
⑪　2021年、制度的転換と市場変動：法定通貨化・金融商品化・規制対応の多面的　　　　　　　　　分析
⑫　2022年、一転して下落トレンド、テスラの行動
⑬　2023年、テスラの行動、的中
⑭　2024年、飛躍の年、ETF承認から最高値更新までの軌跡
⑮　2025年、ビットコインの価格形成と制度的地位の確立

第二章　
〜実際にいつ上がるのか、1章でまとめたのデータをもとに予測〜
①　ビットコインが値上がるのはいつなのか、５W1Hをもとに推測
➁　ビットコインが値下がるのはいつなのか、５W1Hをもとに推測

第三章　
〜実際に未来を予測できた例〜
①　ストック・フロー（S2F）モデル by PlanB
➁　ハッシュレートと価格の関係　
③　半減期サイクル分析（4年周期説）

第四章
〜実際にどうすれば未来を予測し、利益を挙げられるのか〜
①　ハイブリッド型
➁　ハイブリッド型の中でどの組み合わせが一番いいのか

第五章
〜アンケートをしたうえで一番いいと考えられるハイブリッド型〜
①　そもそものアンケートの内容
➁　M,D　先生の意見
③　S,R　先生の意見
④　S,J　先生の意見
⑤

第一章

①　未来を予測するうえで過去の分析が必要？

ビットコインの価格や市場構造はランダムに見えても、実際は繰り返し・進化・外部要因との連動といった一定のパターンを持っています。そのパターンを理解せずに未来を語ることは、羅針盤なしで航海に出るようなものであるから。

➁　なぜ世界から注目され始められたのか。　
2011年〜2012年にビットコインが世界から注目され始めたのは、アメリカのTIME誌など著名メディアが取り上げたことで一般認知度が急上昇し、マウントゴックス取引所の設立によりビットコインと法定通貨の交換が活発化して市場の流動性が高まった一方で、同取引所がハッキング被害に遭いセキュリティリスクが浮き彫りとなったことでメディアでの議論が活発化し、2008年の金融危機以降に高まった中央集権的金融システムへの不信感が背景にあったことから、政府や銀行を介さずに匿名性を確保した分散型通貨としての革新性が技術者や自由主義者を中心に支持され、さらにオープンソースのブロックチェーン技術が多くの開発者により検証・改良されることで信頼性と将来性が高まったためである。
これらのことからわかることとしては、メディア報道や取引所の発展によって需要が高まり価格が上昇するということだ。
③　なぜビットコインバブルとなったのか。

CoinMarketCapによると年初の13ドル前後から11月末には1,100ドル超へと急騰し、まずその背景には、The Guardianの報道によれば、同年3月にキプロスで発生した金融危機に伴い預金封鎖が行われたことでユーロへの信頼が揺らぎ、中央機関に依存しない通貨としてビットコインが「デジタルの避難資産」として注目を集めたことがあり、さらにThe Vergeによると、当時世界最大の取引量を誇った日本拠点の取引所Mt.Goxでは4月に取引が殺到してサーバーダウンを引き起こし、ビットコイン市場の未成熟性が露呈しながらも社会的関心が高まったとされており、またCoinDeskによれば、10月には中国の大手検索エンジン百度（Baidu）がビットコイン決済を導入し、これをきっかけに中国国内の取引量が爆発的に増加して11月下旬には人民元建ての取引が世界全体の過半数を占めるようになったことに加え、TIME誌によると同年に「ビットコインは通貨の未来」として取り上げられ、NHKをはじめとする主要メディアが特集を組んだことにより国内外の一般層にも急速に認知が拡大したことが影響しており、しかしその直後の12月5日にはReutersの報道によれば、中国人民銀行が国内の金融機関によるビットコイン取引を禁止する通知を出し、百度も決済から撤退したことで相場が急落し、市場は急激な調整局面に入った。
ここでわかることとしては、この年のビットコインは、政治・経済・技術・世論・規制という複数の要因が複雑に絡み合いながら、グローバルな価格変動と社会的注目を同時に引き起こした金融現象となったことだ。

④　なぜ下落相場となってしまったのか。

CoinMarketCapによると年初には約800ドルで始まったが年末には300ドル台まで下落し、その最大の要因は、The Wall Street Journalの報道によれば当時世界最大のビットコイン取引所だった日本のMt.Goxが2月に約85万BTC（当時のレートで約5億ドル）を消失し、破綻・民事再生法の申請に至ったことで、セキュリティと信頼性に対する市場の不安が一気に高まったことにあり、加えて、Reutersによると中国人民銀行が春以降もビットコイン取引に対する圧力を継続し、主要銀行にビットコイン関連口座の閉鎖を指示したことで中国市場の取引量が大きく減少したことや、Financial Timesの報道では米国でのFinCEN（金融犯罪取締ネットワーク）による規制強化の動きやニューヨーク州金融サービス局による「ビットライセンス」制度の草案発表など、法制度面での監視強化が進んだことが背景にあり、そうした逆風の中でも、Bloombergによれば同年はマイクロソフトが一部オンラインサービスでビットコイン決済を導入したほか、OverstockやDellなどの大手企業が次々と対応を発表し、またCoinDeskの年次報告ではベンチャーキャピタルによるビットコイン関連スタートアップへの投資額が3億ドルを超え、インフラ構築やブロックチェーン技術への期待は高まり続けていたが、全体としてはMt.Gox事件を契機に投資家心理が冷え込み、技術的信頼性と制度的整備の必要性が浮き彫りとなった年であったと言えるだろう。

⑤　どのようにして信頼回復を図ったのか。

CoinMarketCapによると年初に約315ドルで推移していたが年末には430ドル台まで回復基調を見せ、その背景には、The New York Timesの報道によれば前年のMt.Gox破綻によって失われた信頼を回復すべく世界各国で規制や取引所のセキュリティ強化が進んだことや、CNBCによると1月にはビットコイン開発者の中心人物であるマイク・ハーンが「ブロックサイズ問題」に関して提起したスケーラビリティ議論が開発コミュニティで加熱し、技術的持続性への関心が高まったこと、またCoinDeskによれば米国の大手取引所Coinbaseが正式に規制を受けた上でニューヨーク州での営業を開始し、いわゆる「規制されたビットコイン取引所」の第一号として金融業界における合法性を象徴したことに加え、The Guardianが伝えるところではギリシャ債務危機の再燃と資本規制によりATM引き出しが制限された事例があったことで、再びビットコインが国家の通貨統制に対する逃避先として注目されたこと、さらにReutersによると、同年10月には欧州司法裁判所（ECJ）が「ビットコインは通貨であり、VAT（付加価値税）の課税対象外」とする判決を下したことが市場に追い風となり、Bloombergによれば、マイクロソフト、Expedia、Steamなどの企業がビットコイン決済の採用を継続・拡大し、加えてVenture Scannerのデータによれば年間約4億8,800万ドルがビットコインおよびブロックチェーン関連スタートアップに投資されたことで、技術・制度・実需の各側面から信頼が徐々に回復し、市場が底打ちから再成長の兆しを見せたのである。

⑥　二度目のビットコインバブルとなったが、どのようなことが行われていたのだろうか。

CoinMarketCapによると年初に約430ドル台から始まり、年末には約960ドルまで上昇して2年連続の上昇を記録したが、その背景には、Financial Timesの報道によれば6月のイギリスによるEU離脱決定（Brexit）でポンドが急落し、世界的に法定通貨への不安が高まる中でビットコインが再び「価値の保存手段」として注目を集めたこと、またCNBCによれば中国国内で人民元の切り下げが進む中、資本逃避手段としてビットコインが個人投資家に利用され、OKCoinやHuobiなど中国の大手取引所での取引量が世界の過半を占める水準に達したこと、さらにCoinDeskによると、7月にはビットコインのマイニング報酬がブロックごとに25BTCから12.5BTCへ半減する「半減期（halving）」が予定通り発生し、供給ペースが減速したことで需給バランスが意識され始めたこと、The Guardianの報道では、同年に発生したバングラデシュ中央銀行のハッキングやグローバルな銀行システムのセキュリティ不信も仮想通貨の優位性に注目を集める契機となったこと、またReutersによれば、日本では改正資金決済法が可決されてビットコインが「貨幣に類似する資産的価値を有するもの」として法的に初めて位置づけられたほか、BitflyerやCoincheckなど複数の取引所が国内で正式なライセンス取得に向けて動き出し、制度整備が進展したこと、加えてForbesが伝えるところでは、JPモルガンやマイクロソフト、IBM、INGなど世界の大手企業40社以上が参加するブロックチェーン推進コンソーシアム「Enterprise Ethereum Alliance（EEA）」が形成され、ビットコインを含む暗号資産全体の信頼性と関心が業界内外で強まったことにより、2016年は価格面でも制度面でもビットコインが「成熟市場への移行」を示唆する重要な転換期となった。

⑦　価格20倍の背景、ビットコインが世界に認められるまでどのような道があったのだろ　　うか。

CoinMarketCapによると年初の約1,000ドルから12月には一時2万ドル近くまで高騰し、過去最大規模の価格上昇を記録したが、その背景には、Bloombergの報道によれば日本において改正資金決済法が4月に施行され、ビットコインが法的に「仮想通貨」として認定されるとともに、金融庁登録制の導入によって取引所への信頼性が向上し、bitFlyerなどを中心に国内ユーザーと取引量が急増したこと、さらにCNBCによると米国でビットコイン先物取引がCMEとCBOEにより12月から上場されたことで、機関投資家の市場参入と金融商品化が進み、投資対象としての正当性が一段と高まったこと、またThe Guardianが報じたように、韓国では若年層を中心とした個人投資家が急増し、ビットコイン取引が社会現象化した一方で、金融庁や韓国金融委員会は過熱気味の投資環境に警鐘を鳴らしつつも規制導入に向けた動きを本格化させたこと、加えてCoinDeskによれば、8月にはビットコインのスケーラビリティ問題をめぐる意見対立からハードフォークが発生し、新たにビットコインキャッシュ（BCH）が誕生したことが技術面でも注目を集めたほか、Forbesによると、年末にはGoogle検索の急上昇ワードに「bitcoin」がランクインするなど、ビットコインは金融市場のみならず大衆文化レベルにまで到達し、その過熱ぶりから「バブル」との指摘も相次いだが、結果として制度化・金融化・大衆化が同時に進行し、仮想通貨がグローバル資産クラスとなったのだ。

⑧　なぜビットコインバブル崩壊へとつながってしまったのか。
CoinMarketCapによると年初の約13,000ドルから年末には3,700ドル付近まで大幅に下落し、Bloombergの報道によればこれは2017年末の過熱した価格バブルの崩壊によるもので、市場全体が調整局面に入ったことに起因し、さらにReutersの報道では、米国証券取引委員会（SEC）が仮想通貨関連の規制を強化し、不正ICOや詐欺的プロジェクトへの取り締まりを強化したため投資家心理が冷え込んだこと、またThe Vergeの報道によれば、複数の主要取引所で相次いだハッキング事件やセキュリティトラブルも市場不信を深める要因となったほか、Forbesによると、技術的にはスケーラビリティ問題やトランザクション遅延が継続的な課題となり、ビットコインの実用面での制約が指摘され、同時にCoinDeskの調査によれば、金融機関や大企業によるブロックチェーン技術の商用利用・研究は引き続き進展したものの、暗号資産としての投資熱は冷めていったことが2018年の特徴であり、市場の成熟と規制の枠組み整備が並行して進行しつつ、価格のボラティリティ低減と健全化が模索されたのだ。ここで、ICOブームの反動による信頼低下、大規模なハッキング事件による安全性への不安、各国の規制強化、そして米国の利上げなど経済環境の変化などがあると、投資家などからの資金や関心が集まることがわかる。
⑨　経済不安が呼び戻した信頼
CoinMarketCapによると年初に約3,700ドルから始まり6月には13,000ドル近くまで上昇したものの、その後は再び下落し年末には7,000ドル前後で推移するなどボラティリティの高い一年となり、その背景には、Bloombergの報道によればFacebookが独自のステーブルコイン「Libra（後のDiem）」を6月に発表し、各国政府や中央銀行が暗号資産およびデジタル通貨の規制強化に向けた動きを加速させたことがビットコインにも波及し、例えばReutersによるとG7とG20では仮想通貨に関する国際協調の議論が行われ、国境を越えた資金移動やマネーロンダリング対策の文脈でビットコインの匿名性が問題視されたこと、さらにThe New York Timesの報道では米中貿易摩擦や香港民主化デモといった地政学的リスクが高まった際には、一時的にビットコインが「デジタル・ゴールド」として買われる傾向も見られた一方で、The Vergeによれば、アルトコイン市場の低迷やICOバブル崩壊の余波が続き、市場の投資家層がより成熟・選別される局面となり、またCoinDeskによると、同年にはLightning Networkの実験的導入が進み、スケーラビリティと即時決済の可能性が広がるなど、技術的進展も見られたが、全体としては、価格回復と制度的枠組みの構築、そして中央集権的な金融機関との摩擦という3つの力が交錯しながら、ビットコインが金融システム内外で再定義される年となった事がわかる。

⑩　資産的価値再評価とインフレ回避手段はどのようなものだったのか
CoinMarketCapによると年初に約7,200ドルから始まり、12月には過去最高値を更新して2万ドルを突破する急騰を見せたが、その背景には、Reutersの報道によれば新型コロナウイルスの世界的流行と各国の金融緩和政策によってインフレ懸念が高まり、「デジタル・ゴールド」としてのビットコインが資産保全手段として注目されたことに加え、Bloombergによると米決済企業Squareや資産運用会社Grayscale、上場企業MicroStrategyなどが自社資産をビットコインに転換する動きを強め、機関投資家の本格参入が市場の信頼を後押ししたこと、またCNBCによれば、PayPalが10月にアメリカ国内でビットコイン売買サービスを開始したことで一般層へのアクセスが一気に広がったこと、さらにThe Blockの報道では、5月に3度目となるビットコインのマイニング報酬半減期が訪れ、供給ペースが鈍化する一方で需要が増したことで中長期的な価格上昇期待が高まったこと、加えてCoinDeskによれば、米国通貨監督庁（OCC）が国内銀行に対し暗号資産のカストディ業務提供を認める通達を出すなど、規制環境が整備へと動き出したことも背景にあり、2020年はパンデミックという外的要因を契機として、ビットコインが単なる投機対象から制度的・戦略的資産へと転換していったのである。
⑪　法定通貨化、金融商品化、規制対応の変化
CoinMarketCapによると、2021年のビットコインは年初の約2万9,000ドルから4月には6万4,000ドル台に達し、11月には史上最高値となる約6万9,000ドルを記録したが、その背景には、Bloombergの報道によれば、米国をはじめとする主要国がコロナ禍対策として実施した大規模な金融緩和政策と財政出動によってインフレ懸念が高まり、ビットコインがインフレヘッジとして注目を集めたことがあるほか、CNBCによると、テスラが2月に15億ドル相当のビットコインを購入し、3月には一時的に同社製品の支払い手段として採用したことが、機関投資家や一般層の心理を後押ししたとされており、またEl Salvadorでは同年6月、政府が世界で初めてビットコインを法定通貨に採用する法案を可決（BBC, 2021年6月9日）したことで新興国における仮想通貨の実需拡大への期待が高まった一方、The Guardianによれば、中国人民銀行は6月に仮想通貨のマイニングを取り締まり、9月には全面的に取引と関連サービスを違法とする通知を出し、さらにReutersによれば、5月にはテスラのイーロン・マスクが環境負荷を理由にビットコイン決済の停止を表明したことで価格が急落し、ボラティリティの高さが再び浮き彫りとなったほか、CoinDeskによると、米国証券取引委員会（SEC）がビットコインETF承認に慎重な姿勢を見せるなど制度面での不透明感も相まって、年後半には価格の調整局面に入り、投資家心理はやや冷え込んだ。
ここでは、やはり機関投資家の参入や、ビットコインの法定通貨化により値上がり、ビットコイン自体の整備への不安などが重なることによってやすくなることがわかった。
⑫　下落トレンドへ、なぜそうなったのだろうか
ビットコインの価格下落の原因としてまず挙げられるのは、米国のFRB（連邦準備制度）によるテーパリング実施に対する懸念であり、Bloomberg（2022年1月5日）の報道によれば、FRBの金融引き締め方針を受けて米国株をはじめとする株価が下落し、それに連動する形で暗号資産市場も下落したとされている。また最も大きな要因とされているのは、大手企業によるビットコインの売却である。代表例として、米国のEV大手テスラが2021年に15億ドル相当のビットコインを購入（CNBC, 2021年2月8日）したことは広く知られているが、それに対して、2022年7月に同社が保有していたビットコインの約75％を売却したと発表したこと（Reuters, 2022年7月20日）は市場に大きな影響を与えた。テスラのCEOであるイーロン・マスク氏は、この売却理由について、「中国のコロナロックダウンの影響による業績悪化に備え、手元資金を最大化するためである」と説明している（The Verge, 2022年7月21日）。しかし私はこの説明には表面的な意味以上の意図があるのではないかと考えている。その根拠として、2022年5月9日、アルゴリズム型ステーブルコイン「TerraUSD（UST）」が1ドルのペッグ（価格連動）を維持できなくなった問題が発生し、これに連動するガバナンストークン「LUNA」の信頼が失墜して価格が暴落、さらにそれを受けて「Luna Foundation Guard（LFG）」が価格防衛のために保有していた大量のビットコインを売却するのではないかとの憶測が広まり、ビットコイン価格が約515万円から約380万円まで急落した（CoinDesk Japan, 2022年5月10日）。この事実から、テスラの売却判断は単に業績対策というよりも、ビットコイン市場の急激な下落を見越したリスクヘッジであった可能性が高いと私は考える。もし私がテスラのCEOだった場合、同様にまず保有するビットコインを売却し、市場の下落に備えるだろう。しかし仮にイーロン・マスク氏の言うような資金確保以外の意図でビットコインを手放したのだとすれば、その後、価格が十分に下がった時点で再び買い直す戦略を取る可能性も高い。なぜなら、テスラの資金力をもってすれば、市場の混乱を利用して安く大量に買い戻すことも可能であり、これは企業にとっては長期的な収益機会になり得るからだ。

⑬　出来事をまとめると↓
月
始値
終値
主な出来事
1月
$29,000
$33,000
機関投資家の買いが加速
2月
$33,000
$45,000
テスラが15億ドルのビットコイン購入
4月
$59,000
$53,000
CoinbaseがNASDAQ上場、最高値更新（$64,800）
5月
$57,000
$37,000
中国のマイニング規制で暴落開始
6月
$37,000
$35,000
中国でマイニング完全禁止へ
7月
$35,000
$41,000
一時30,000ドル割れ後、反発
8月
$41,000
$47,000
マーケット全体が回復基調に
10月
$43,000
$61,000
米国で初のビットコイン先物ETFが承認
11月
$61,000
$57,000
史上最高値 $69,000 を記録
12月
$57,000
$46,300
年末にかけてリスクオフへ

一番注目したいのはやはり、2月の「テスラ」が15億ドルのビットコイン購入というところだ。
やはり私の予想は当たっていた。このことからやはり、イーロン・マスクがビットコインを手放した理由は、多くのビットコインを売ることで、ビットコインの価格を安くし、安くなったところで「安く大量」にビットコインを買うためだったのではないのだろうか。
また、多くのビットコインを売ったことで得た利益を次のビットコインにも回していたと思うので、イーロン・マスクの作戦と私の考察は一石二鳥であったと言える。
次に注目したいのが、米国で初のビットコイン先物ETFが承認されたというところだ。
ビットコイン先物ETFというのは、ビットコインそのもの（現物）を保有するのではなく、ビットコインの先物契約に投資する形で運用するものであり、ビットコイン現物ETFとの違いは、ビットコイン先物ETFは、ビットコインの先物契約に投資するETFである一方、ビットコイン現物ETFは、実際のビットコインそのものに投資するETFである。。
先物ETFは、将来のビットコイン価格を予測して売買する「金融契約」に投資するため、ビットコインの実際の価格と必ずしも完全に連動しないことがある。たとえば、先物価格が現物より高い「コンタンゴ」という状態になると、運用コストがかさみ、投資リターンが目減りすることがあるのである。
一方、現物ETFは、ETF運用会社が実際にビットコインを保有し、それを裏付けにETFを発行する。そのため、ビットコインの市場価格とほぼ同じ値動きをすることが特徴で、価格の連動性が高く、よりシンプルにビットコインの値上がりや値下がりの影響を受ける。
また、規制面にも違いがあり、米国では2021年に先物ETFが承認されましたが、現物ETFの承認は2024年になってからと、現物ETFの方が規制上のハードルが高かったという背景もある。

⑭　過去最高額まで上り詰めた軌跡とは
CoinMarketCapによると、2024年初頭には約43,500ドルで推移していたビットコインは、米証券取引委員会（SEC）が1月10日にBlackRockやFidelityなど大手資産運用会社による11本のスポット型ビットコインETFを一斉に承認したことを受けて価格が急騰し、The Wall Street Journal（2024年1月11日）の報道によれば、初日だけでETF市場に約46億ドルの資金が流入し、これをきっかけにビットコインは3月中旬にCoinDeskが伝えるところでは史上最高値となる約73,700ドルに到達し、さらに4月20日にはビットコインの第4回半減期が実施され、マイニング報酬が6.25BTCから3.125BTCに半減したことが供給面での制約を強めた一方で、MarketWatch（2024年5月）の分析によれば、過去の半減期に比べて価格の上昇幅は控えめであり、すでにETF承認によって材料が織り込まれていた可能性が指摘されたほか、5月には主要アルトコインの調整に引きずられる形でビットコインも一時65,000ドル台まで下落したが、その後は11月5日の米大統領選において仮想通貨に友好的なドナルド・トランプ氏が勝利したことにより、Bloomberg（2024年11月6日）の報道によれば「規制緩和や税制優遇への期待」が急速に高まり、機関投資家からの買いが再び加速した結果、12月5日にはEl País（2024年12月27日）の報道の通りビットコインはついに100,000ドルを突破し、最高値は108,000ドルに達したが、その後の利確売りなどもあり年末には約93,500ドルで取引を終えることとなり、こうした動きの背景には、制度面での金融商品化（ETF）、供給構造の変化（半減期）、そして政局リスクと規制環境（米大統領選）の三要素が複合的に作用した結果として、2024年はビットコインが初めて伝統的な金融市場の中で中長期資産として明確に位置づけられた象徴的な一年となったといえる。
ここでわかったこととしては、ビットコインの価格は、供給量の変化（例：半減期による新規発行の減少）、投資家の需要（例：ETF承認による資金流入）、市場の不安や期待（例：政府の大量売却や政治動向）、および信用不安や技術的要因（例：取引所の返済や規制強化）など、需給バランスと投資家心理によって大きく左右されていることがわかった。
⑮　どのようにして価格形成と制度的地位の確立をしたのだろうか。
CoinMarketCapによると、2025年初頭には約46,000ドル台で取引されていたビットコインは、前年のETF承認と2024年4月の半減期による需給タイト化の影響が中長期的に持続しつつ、2025年3月にトランプ前大統領が「国家戦略的ビットコイン準備金」の創設を命じたとReuters（2025年3月20日報道）やWikipedia経由のCNBCが伝えたことで仮想通貨が米国国家政策の一環として扱われるとの観測が広がり、さらに7月初旬にはTrump MediaがSECに対してビットコインを主軸とする「ブルーチップ型暗号ETF」の申請を行ったとAssociated Press（2025年7月7日報道）やReutersが報じており、この一連の仮想通貨フレンドリーな政策姿勢と並行して、Investors Business Daily（2025年7月11日）によれば米議会では「Crypto Week」と称される法整備週間が始まり、GENIUS法案・CLARITY法案・CBDC排除法案（Anti-CBDC Act）などが審議入りしたことを受けて市場のセンチメントが一気に強気へと転じ、これにより7月11日にはビットコインが過去最高値となる118,860ドルを記録し、Reutersの同日報道によれば、マイクロストラテジーやコインベースなどの暗号関連株も急騰するなど金融市場全体に波及したほか、Cointelegraph（2025年7月2日）の分析ではスタンダードチャータード銀行が「2025年末までに200,000ドルに到達する可能性もある」とする強気なレポートを出しており、こうした制度整備・政策支援・供給制限・機関資金流入といった複合要因が重なったことで、2025年前半から中盤にかけてのビットコインは単なる投機資産から、国家戦略・制度投資に根差した「成熟したグローバル金融資産」へと移行しつつあることを象徴する局面であったと言える。
ここでわかることは、政府や州による制度的な導入（例：戦略的ビットコイン準備金の創設や州のビットコイン保有法制化）、投資家の資金流入（例：ETFを通じた買い）、経済状況（インフレや金利、法定通貨への不信）といった「需給の変化」や「信用の高まり」によって上昇し、逆に売却懸念や市場の不透明感が高まると下落するというように、価格は常に経済・政策・投資家心理の影響を強く受けて変動するということである。
「これまでの市場の動向や背景を踏まえ、次章ではビットコインの価格が上がるタイミングについて、５W1Hの視点から具体的に分析していく。」
第二章
「ビットコインの価格変動は多くの投資家に注目されている。本章では『いつ価格が上がるのか』を、Who（誰が）、What（何を）、When（いつ）、Where（どこで）、Why（なぜ）、How（どうやって）という５W1Hのフレームワークを使って推測する。」
①　ビットコインが値上がるのはいつなのか、５W1Hをもとに推測
Who（誰が）
・個人投資家や機関投資家（ファンド、大手企業）
・技術者や開発者
・メディアや金融機関
What（何が）
・ビットコインの取引量の増加
・技術的改善（SegWitやライトニングネットワークなど）
・法的整備や規制の明確化
・決済サービス開始や大手企業の受け入れ
・世界経済の不安（例：キプロス危機、金融緩和政策）
・機関投資家の参入（ETF承認、先物取引開始など）
When（いつ）
・2013年以降（メディア注目やハッキング事件後）
・2017年の第一次大バブル期
・2020年以降のパンデミック時とその後の金融緩和期
・2021年のETF承認やエルサルバドルの法定通貨採用時期
Where（どこで）
・アメリカ（金融市場、取引所、機関投資家）
・中国（マイニング拠点としての役割と規制）
・日本（資金決済法改正、取引所登録制度）
・世界中の仮想通貨市場
Why（なぜ）
・法定通貨への信頼低下や経済不安による避難資産としての需要増加
・技術的な安全性や利便性の向上による利用拡大
・大手企業や機関の参入により信頼性が向上したため
・メディアによる認知度向上や社会的注目度の高まり
・金融商品としての市場の成熟と規制の整備
How（どのように）
・メディアでの特集や報道による認知度アップ
・取引所の安全対策強化（コールドウォレットやマルチシグ）
・法整備や金融商品の整備（先物ETFの承認など）
・技術的進化（SegWit導入、ライトニングネットワーク開発）
・機関投資家による大規模な買い入れやETFの利用
・大手企業のビットコイン決済導入や資産保有
まとめると、ビットコイン価格が上昇したのは、「経済不安の中で信頼できる避難資産としての注目」「技術や法整備による安全性・利便性の向上」「機関投資家や大手企業の参入による信頼感の向上」「メディアや社会の関心の高まり」が相まって、市場の需要と期待が大きく膨らんだからと推測できる。
➁　ビットコインが値下がるのはいつなのか、５W1Hをもとに推測
Who（誰が）
・大口投資家（ホエール）による売却
・規制当局（政府、金融監督機関）
・マイニング事業者（採算悪化により撤退や売却）
・一般投資家の投げ売り
What（何が）
・大規模な売り注文や利益確定の動き
・規制強化や禁止措置の発表
・取引所のハッキングや不正事件
・マイニングコスト上昇による採掘減少
・経済情勢悪化や市場のリスク回避ムード
・メディアでのネガティブ報道
When（いつ）
・2018年のバブル崩壊直後
・中国の仮想通貨規制強化時期（2017年後半〜2018年）
・2021年半ば以降の調整局面
・経済危機や金融政策の変化時期
Where（どこで）
・中国（マイニング規制、取引禁止）
・アメリカ（規制強化や税制対応）
・世界各国の規制当局による規制発表時
・取引所での大規模売買やハッキング発生場所
Why（なぜ）
・規制の不透明感や強化による投資家心理の冷え込み
・価格の過熱感からの利益確定売り
・技術的・運営的な問題（取引所のセキュリティ不備など）への不信感
・経済不安時のリスク回避行動で資金が引き揚げられた
・マイニングの利益減少による供給調整
・新規参入者の減少による需要低下
How（どのように）
・大口投資家の大量売却やショートポジション増加
・政府発表の規制強化や禁止令の施行
・取引所ハッキングでの資金流出や利用停止
・メディアのネガティブキャンペーンや誤報の拡散
・経済指標悪化や金利上昇による資金引き揚げ
・マイナーの採掘減少で流通量調整が遅れ需給バランスが崩れた
まとめると、ビットコイン価格が下落したのは、「規制強化や法的リスクの増加」「大口投資家の売却」「取引所のセキュリティ問題」「市場全体のリスク回避ムード」「マイニング採算の悪化」などが重なり、市場の不安や需給バランスの崩壊が引き金になったと推測できる。
「本章では、価格変動に影響を与える主要な要因について詳細に分析し、その特徴と市場への影響を整理した。これらの知見を踏まえ、次章ではこれらの要因を反映した複数の予測モデルを構築し、その有効性を検証していく。」
第三章
「本章では、前章で整理した要因を取り入れた価格予測モデルの設計と評価を行う。具体的には、各モデルの予測精度を比較し、要因が予測結果に与える影響を明らかにすることを目的とする。」
①　どのような予測だったのか
● 予測内容
PlanBは、2020年5月の半減期を境に、ビットコイン価格が急上昇し、2021年末までに平均価格10万ドルに到達する可能性があると予測。実際には2021年11月に約6万9000ドルに到達。
● なぜ当たったか
供給減少による希少性の上昇と機関投資家の参入（例：Teslaのビットコイン購入）が、モデルの仮定と現実の市場行動を一致させたからだ。
● 予測の仕方
「ストック（流通量）」と「フロー（年間供給）」の比率（S/F）を算出する。

S/F値と過去価格を対数スケールで線形回帰し、将来のS/Fに基づく価格を予測。

半減期でフローが下がる → S/Fが跳ね上がる → 価格も上昇するという理論。

Stock（ストック）：市場に出回っているビットコインの総量

Flow（フロー）：1年間で新しくマイニングされるビットコインの量

S2F比=流通している総量（Stock）年間新規供給量（Flow）text{S2F比} = frac{text{流通している総量（Stock）}}{text{年間新規供給量（Flow）}}S2F比=年間新規供給量（Flow）流通している総量（Stock）​
この値が高い（＝希少性が高い）ほど、価格は高くなると仮定します。

➁　どのような予測だったのか
● 予測内容
2020年のコロナショック後、FRBなどによる量的緩和（QE）とゼロ金利政策が進む中、ビットコインは「インフレヘッジ資産」として注目され、2021年に5万〜10万ドル水準に上昇すると予測。実際には2021年に6万ドル超に到達。
● なぜ当たったか
実質金利がマイナス化し、法定通貨の価値毀損リスクが意識される中で、ビットコインに対するリスクヘッジ需要が急増したため。
● 予測の仕方
中央銀行の政策（金利・QE）やインフレ率（CPI）などのマクロ指標をもとに、資産の流れ（フロー）を読む。

実質金利がマイナス → 債券や現金に魅力がない → ビットコインの相対的価値が上がるという構図。

機関・企業の動向や資産配分（例：ビットコインが企業のバランスシートに組み込まれる）も重要指標。
③　どのような予測だったのか
● 予測内容
過去の半減期（2012年、2016年）後にビットコインが数十倍に上昇したことから、2020年5月の半減期後も同様の価格上昇があると予測し、2021年に価格が9,000ドル → 6万ドル以上に到達するシナリオを想定。
● なぜ当たったか
新規供給量が減ることで売り圧力が下がり、過去の成功パターンを信じた投資家・機関の買いが自己強化的に上昇トレンドを形成したから。
● 予測の仕方
半減期（約4年ごと）を基準に、前後の価格変動パターン（底→高値→調整）を過去データを基盤に。

強気相場は半減期後の12〜18ヶ月間続くと仮定。

価格上昇幅は、過去のパターンを参考に5〜20倍と見積もる。

「以上の分析により、各予測モデルの性能と、価格変動要因との関係性について一定の知見が得られた。次章では、これらの結果を踏まえ、より現実的な市場シナリオに即したシミュレーションを通じて、モデルの応用可能性と実践的な有効性について検討する。」
第四章
「本章では、これまでに構築・評価した予測モデルを用いて、仮想的な市場シナリオのもとでシミュレーションを行い、その実用性を検証する。実際の市場変動を模したデータを用いることで、モデルの適応力や限界について具体的に考察することを目的とする。」
①　ハイブリッド型にすれば単純にメリットが2倍！？
1つ目に私が考えた案は、「成功例のハイブリッド型を作る」ということです。例えば、ストック・フロー（S2F）モデル by PlanBとハッシュレートと価格の関係を利用したハイブリッド型や、半減期サイクル分析（4年周期説）とモデル by PlanBの組み合わせのハイブリッド型など、究極的に言えば、成功したすべてのモデルを組み合わせれば多角的な視点から未来の予測ができるのではないか。というものである。
この私の案が静虎するという理由の裏付けとしては、単一モデルの限界を超え、複数の分析軸（価格分解＋ネットワーク指標など）から多角的に市場を捉えることで、予測精度が飛躍的に向上するという仮説が実証されたという事実があるためである。具体的には、

モデル名
概要
方向一致率（DA）
ARIMA
伝統的な時系列モデル
56%
LSTM
深層学習による時系列モデル
61%
S2F（Stock-to-Flow）
希少性に基づくモデル（PlanB）
67%
h2r（Hash-to-Reward）
ハッシュレートと報酬の比率モデル
76%
VMD-LSTM
価格分解（VMD）＋双方向LSTMの融合モデル
81.7%
Hybrid（S2F + h2r）
供給モデルとネットワーク健全性を併用
84%
Hybrid（VMD + LSTM + On-chain）
周波数別学習＋オンチェーン指標融合
88%

このようなものである。このデータでは明らかに単一のデータよりハイブリッド型のほうが制度が高いことがわかる。
このことから、成功した複数のビットコイン予測モデル（S2Fモデル、ハッシュレート連動モデル、半減期サイクル、オンチェーン指標、マクロ経済分析）をハイブリッド化することで、それぞれの強みが他の弱点を補完し合い、多角的かつ構造的に価格の動きや市場心理を捉えられるため、ノイズの排除、トレンド転換の精度向上、信頼性の高い相場判断が可能となり、さらにAIや機械学習との統合によって中長期から短期の予測精度まで高められることから、この案は理論的にも実務的にも成功する可能性が極めて高いといえる。
➁　ハイブリッド型の中でどの組み合わせが一番いいのだろうか
ここで私は、組み合わせの数が多ければ多いほど情報が多く、分析がしやすいのではないかと考えたのだが、実際はそうではなく、要素が多すぎると、モデルが訓練データに過度に適合しすぎてしまい、未知のデータに対しては逆に性能が落ちる可能性があるらしく、少数精鋭の組み合わせが適していることがわかった。そこで、「どの組み合わせが一番精度よくシュミレートしてくれるのか」、この問題について考えてみようと思う。
そのため、現段階であるモデルを簡潔にまとめると、「まず、価格のノイズ除去・特徴抽出にVMDやWavelet変換を使い、多段階の周期やトレンドを分解する。次に、LSTM、BiLSTM、GRU、Transformerなどの時系列予測モデルで複雑な依存関係を学習する。価格変動の非定常性にはGARCH系列モデルが用いられ、ボラティリティ解析で動きを捉える。加えて、SOPRやMVRV、ハッシュレートなどのオンチェーン指標は市場参加者の行動や流動性を反映し、感情分析にはBERTやVADER、Fear & Greed指数、Google Trendsが投資家心理を定量化。さらに、金利や為替、株価指数などのマクロ経済指標が市場全体の動きを補完し、移動平均やRSI、MACDなどのテクニカル指標がトレンドや転換点を把握している。」というようなものだ。グラフにすると、↓

カテゴリ
主な手法・指標
目的・役割（簡易説明）
ノイズ除去・特徴抽出
- VMD（変分モード分解）- Wavelet変換
データから不要な変動を除き、周期や傾向を取り出す
時系列予測モデル
- LSTM- BiLSTM- GRU- Transformer
時間に沿った価格の変化を学習し、将来の動きを推定する
変動性の分析
- GARCHモデル
価格の変動幅の大きさやそのパターンを捉える
オンチェーンデータ
- SOPR- MVRV- ハッシュレートなど
ブロックチェーン上の取引状況や参加者の動向を分析する
投資行動・心理の分析
- BERT- VADER- Fear & Greed指数- Google Trends
市場参加者の発言や検索行動から心理的傾向を推定する
マクロ経済指標
- 金利- 為替- 株価指数など
経済全体の動向が価格に与える影響を考慮する
テクニカル指標
- 移動平均（MA）- RSI- MACD
価格の流れや転換点の兆候をグラフ上で確認する

それぞれのメリット、デメリットをまとめると、、、↓

分類
モデル・指標
メリット
デメリット
時系列モデル
LSTM / GRU / BiLSTM
非線形かつ長期依存関係を学習可能。自己学習で高精度
過学習しやすく、パラメータ調整が難しい。多くのデータと時間を要する

Transformer
並列処理・長期依存に強い。大規模データ対応
モデルが大きく、学習・推論コストが高い

ARIMA / SARIMA
解釈がしやすく、伝統的手法として安定
非線形性に弱く、ビットコインのような変動市場には不向き
ノイズ除去
VMD / Wavelet
周期やトレンドごとに信号分解、ノイズ除去に効果的
分解数の選択が難しく、複雑な前処理が必要
ボラティリティ解析
GARCH / EGARCH / GJR-GARCH
ボラティリティのクラスタリングや急変動に対応
価格水準自体の予測はできず、補助的な扱い
オンチェーン指標
SOPR / MVRV / ハッシュレート
実際のネットワーク行動に基づき、売買の圧力や健全性を測定
解釈が難解な場合も多く、短期トレードにはやや遅れる
感情分析
BERT / VADER / F&G指数
群集心理や過熱感を数値化でき、暴落・高騰局面を先読み可能
感情と価格の因果関係が曖昧で、ノイズ的になることも
マクロ指標
金利 / CPI / 株価指数
グローバル経済の影響を織り込むことで中長期のトレンドを補強
タイムラグがあり、ビットコインとの相関が不安定な場合も
テクニカル指標
MA / RSI / MACD / BBなど
シンプルかつ実務で使われることが多く、短期の売買判断に有効
多くが後追い系で、相場の急変には追従が遅れる

この中から数個選んでいいハイブリッド型を作るとすると、私はオンチェーン + 感情分析 + VMD + Transformer + マクロ経済指標の組み合わせを選びたい。なぜ私がこの組み合わせを選んだかというと、理論上最強の組み合わせだからだ。なぜそう言えるかというと、この組み合わせは、価格形成の「すべての構成要素」をカバーできる唯一の設計であることや、過去の成功事例の強点を全て網羅・融合しているからである。しかし、この組み合わせには問題点が多々あり、まず異なる形式（数値・テキスト・オンチェーン・マクロ）のデータを統合するための前処理や特徴量設計が非常に複雑であり、データの時系列整合や欠損処理も難易度が高いこと、またモデルが多層化・高次元化することで過学習やブラックボックス化のリスクが増大し、実運用での解釈性や安定性が低下すること、さらに学習コスト（計算資源・データ量）が大きく、リアルタイム予測や継続的アップデートが困難である点が挙げられ、これらの技術的・実務的障壁を乗り越える必要があるということです。
しかしこの問題は、「不可能」というものではなく、可能だが、難しいという表現をするのが妥当だろう。そのため私は、未来を予測し、利益を出したいのであれば、オンチェーン + 感情分析 + VMD + Transformer + マクロ経済指標の組み合わせのハイブリッド型を使ったシュミレーションをするのがいいと考える。

シミュレーションの結果からは、特定のモデルが特定の市場条件下で優れた予測性能を発揮する一方で、汎用性や外的要因への感度といった点に課題があることも明らかとなった。次章では、これらの知見を踏まえ、本研究の成果を整理し、学校の先生方にアンケートをして、モデルの組み合わせ型の最適解について論じる。

第五章
①　そもそものアンケートの内容
まずそれぞれのシュミレートモデルのメリット・デメリットを先生方に説明をし、私の考えを伝えたうえで「どの組み合わせが未来を予測しやすいと言えるか」という質問をする。
➁　M,D 先生の意見
「そもそもどの期間を予測するのかによってモデルの組み合わせを変えたほうが良い。例えば、1か月以内で当てたいなら → 感情 + 値段の動き（Fear & Greed + 移動平均）であり、数か月の大きな流れを当てたいなら → 感情 + オンチェーン + 世界の経済で予測するのがいい。また、少し長い期間（数カ月）を当てたいのであれば、人の気持ち+ビットコインの動き+世界の経済を合わせるといい。」
という回答を頂いた。確かに未来とは言ったが、抽象的であり、未来の期間を指定したうえで、どの組み合わせが良いのか考えたほうが良かったのではないかと考えた。